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2022年は太陽光発電導入の大チャンス! つけるとお得な太陽光パネルについて(^▽^)/(2)

太陽光・蓄電池・オール電化

(1)はこちらから→https://www.shima-j.co.jp/blog/3056/

 

2030年まで増え続ける再エネ賦課金

2030年まで値上がりが決まっている「あのお金」について皆さんはご存知ですか?

そう皆さんが支払っている電気料金には再エネ賦課金が入っています。

再エネ賦課金(再生可能エネルギー発電促進賦課金)とは、日本の再エネを普及拡大するために、日本で電気を使うみんなが支出している費用のことです。電気代と一緒に徴収されているので気づきにくいかもしれませんが、電気の使用量の明細に記載されています。

 

「電気料金を年々押し上げる理由は再エネ賦課金」

・2019年:2円95銭/kWh

・2020年:2円98銭/kWh(+0.03銭)

・2021年:3円36銭/kWh(+0.38銭)

・2022年:3円45銭/kWh(+0.09銭)

・2030年予想:6円~8円/kWh

 

今後、脱炭素の流れよりどんどんFITを活用した太陽光発電が増えれば、再エネ賦課金はどんどん増え続ける可能性は否定できません。

この再エネ賦課金の国民負担は毎年上昇しており、2030年まで負担額が増え続けると予想されています。

一般家庭がどのくらい支払っているのかと言いますと、電気料金の10%を上乗せされているので、月の電気料金が1万5千円の場合、毎月1500円ほど支払っていることになります。

年間では1万8千円ほどの負担になります。

長期にわたり家計を助ける自家発電システムが、現在は実用性のある発電容量4kWでも60万円で購入可能というケース出てきています。

決める際には相見積もりで最適な設置額を提示する業者が見つかります。

 

太陽光と蓄電池のセットで電気代0円も可能

太陽光発電だけでは、電気を貯めておくことができません。

発電と同時に使わないときは、電力会社が買い取っていきます。売電価格が高ければ良いのですが、そうでなければ損してしまいます。

電力会社から買うと34円の電気が、太陽光で発電すれば0円。太陽光で発電した電気を売るときの価格が17円であれば、売るよりも使ったほうが2倍得だからです。

0円で発電できる太陽光発電の電気は、蓄電池に貯めておけば自由なタイミングで使えます。夜や天候が悪いときにも、太陽光発電の安い電気が使えるようになるのです。

太陽光発電と蓄電池をセットで導入すれば、便利なのはわかっているが、蓄電池自体は安い金額ではないはずです。なぜ、太陽光発電と蓄電池をセット導入する人が増えたのだろうか?

 

太陽光発電と蓄電池のセット購入が増えたわけ

・ダブル発電が可能になった

・蓄電池に対し国・自治体からの補助金

・不安が増えた(電気料金・停電)

1つは、『ダブル発電』が2019年以降は可能となったからです。

ダブル発電とは夜間電気料金が安い時に蓄電池に電気を蓄電して、昼間にその電気を利用する事で太陽光発電の売電量を限りなく増やす方法です。

以前は『ダブル発電』をすると、売電単価が下がる制度となっていた為に、蓄電池をわざわざ購入して売電単価を下げる人は少数でした。

2つ目は、『補助金』です。

国としては太陽光発電設置者には蓄電池を設置する事で災害時の電力供給をコントロールしたり、自家消費を進める事で脱炭素化を進めたい方針です。その為に、高額な蓄電池が導入しやすいように補助金を出しております。

2021年度も環境省・経産省より補助金が出ましたが、2022年度も同様の補助金がでています。

3つ目は、『不安』です。

今、日本は自然災害による停電が頻発しているだけでなく、電気・ガス料金が高騰している事で将来の不安が増大しております。こういった将来の不安から自分の家だけは安心して過ごしたいと思う方が増えた事も要因として考えております。

 

太陽光発電には補助金が?

2021年には太陽光発電に対しても国から補助金が出ました。住宅用太陽光に対して、国から補助金が出ていたのはもう5年以上も前の話ですが、それが環境省より補助金が出ていました。ただ、これにはFIT制度を活用して売電しないという条件付きではありました。

ただ、電気料金が高騰している中で昼間電気使用量が多い人はそもそもFITで売電する必要はないので、そういった方であればこういった補助金を利用して導入する事が望ましいでしょうし、2022年度は法人に対しては太陽光発電の導入に対する補助金(環境省の二酸化炭素排出補助金)がでております。

 

太陽光発電の「お得さ」を見分ける2つのポイント

太陽光発電は、多くのメーカーから多様な製品が販売されているので価格もさまざまです。費用の仕組みや内訳を理解しておくと、検討するときにどれがお得なのかを判断しやすいでしょう。

ここでは、太陽光発電のお得な状態を見分けるために、費用の仕組みや内訳について解説していきます。

 

費用の仕組み

太陽光発電を設置する際には、製品自体の価格に加えて工事費用がかかります。

工事費用は施工業者によって異なるので、製品の価格だけで判断することはできません。

また、太陽光発電システムは住宅の環境などの諸条件に合わせて設置します。一概にどれがお得なのかが判断しにくいのが太陽光発電の費用の仕組みです。

そこで、併せて見るべきなのが太陽光発電の「発電量」です。発電量には、太陽光パネルの枚数や性能以外に天候や周辺の環境が影響します。

初期費用が安いからという理由だけで製品を選んだ結果、発電量が少なかったので容量の大きい製品のほうがお得だったという可能性もあるでしょう。初期費用だけでなく発電量を詳しくシミュレーションすることが、お得かどうかを判断する大きなポイントです。

 

費用の内訳

太陽光発電にかかる費用は、太陽光パネルのほかにパワーコンディショナ、発電量モニターなどの周辺機器の購入・設置コストです。

その内訳として長期保証費用などがありますが、必要に応じて選ぶ有料オプションのようなものです。

太陽光発電の定価は機器ごとにメーカーのカタログに記載されていますが、実際の相場価格はそれよりも安くなるでしょう。

これは、工事費を含めた全体の費用から、施工業者がそれぞれの項目を値引きしてくれためです。

ただし、太陽光パネルの費用が相場よりもはるかに低い見積りを出している場合などは要注意です。安いからといってすぐに依頼してしまうと、工事費や周辺機器などが加算されて最終的に高額になってしまうこともあります。

2022年の太陽光発電の設置費用の相場は、1kWあたり15万円前後になりました。2011年のkW単価は46.8万円だったので、大きく値下がりしていることが分かります。

4kWの太陽光発電で比べると、2011年では187.2万円だったシステムが、2022年には60万円で買えますので、10年間で120万円以上も安くなったということです。

太陽光発電の費用の内訳は施工業者によっても異なるので、1社だけでなく相見積りで複数を比較しましょう。

 

2022年の今から始める太陽光発電は損か得か? 事例で検証してみよう

 

では、実際のところ売電単価17円の2022年に太陽光発電を設置するのは得なのか損なのか、見ていきましょう。損得の基準は、太陽光発電の設置にかかる費用の元が取れるかどうかです。

そこで、太陽光発電のお得さを調べる5つのポイントがあります。

1.太陽光発電の設置費用を調べる

2.シミュレーションソフトで太陽光発電の発電量を計算する

3.売電収入を調べる

4.自家消費の電気料金の節約額を調べる

5.10年間の売電収入と電気料金の節約額が、設置費用を上回るか調べる

太陽光発電の設置費用を、10年間の売電収入と電気代の実質的な節約金額で元が取れるかに注目して検証していきます

 

太陽光発電システムを設置する費用は?

まずは、太陽光設置費用について調べていきましょう。

太陽光発電の設置費用は、発電機のメーカーや機種、生み出せる電力(発電容量)などにより大きな差が出ます。

設置費用を調べる時には1kW当たりの太陽光発電を設置する時の(kW単価)に着目します。

家庭によって設置できる発電容量は違うものですが、1kW単価がわかっていれば、設置にかかる費用の総額がわかるからです。

今回は施工店から話を聞いた1kW単価をもとに、発電容量が4kWの太陽光発電について検証しています。2022年の実績値で計算します。設置容量は住宅の屋根に設置した場合の平均的な容量である4kwをベースに計算しております。

太陽光発電の設置費用が1kWあたり15万円の場合、4kWの太陽光発電の設置には、60万円かかります。

電気を売った収入と、自家消費で節約した電気代は、60万円を超えるのかどうか計算していきましょう。

 

売電価格はいくら?

次に売電価格を計算します。

住宅用の太陽光発電は、発電した電力から自家発電して、余った電気を売ることができます。

売電収入を計算するには3つの計算を行います。

・シミュレーションソフトで太陽光発電の発電量を計算する

・発電量から自宅で使う電力量を引き、売電できる電力の量を調べる

・売電量に売電価格をかける

太陽光発電の発電量は、太陽光発電の施工店が利用しているプロ向けのシミュレーションソフトを使用して調査しました。

 

売電収入を計算する方法

一般的な工法で設置容量4kWのシステムを設置した場合、想定される年間発電量は、およそ4,846kWhです。(経年劣化を含む)

住宅用太陽光発電の電気は、まずは家庭内で使って、余った電気を売電することができます。これを、余剰売電と言います。

発電した電気は一般的に15%が自家消費されるので、年間発電量の85%が売電できる電力量になります。売電量に売電価格をかけると、売電収入が計算できます。

売電収入の計算式:(売電量)×(売電価格)=(年間売電収入)

ここに、太陽光発電の自家消費で節約した電気代を加えて、10年間のトータル収支を計算していきましょう。

 

電気代の節約金額を含めた10年間のトータル収支は?

ここでは、太陽光発電した電気の15%を自家消費したと仮定し、電力会社から買う電気単価を30円58銭として計算します。

 

※30円65銭は、東京電力管内の①電気料金単価26円48銭+②再エネ賦課金3円36銭+燃料調整費74銭(2022年2月)で計算しております。

 

※2022年3月の燃料調整費は1円83銭と2月よりも更に1円以上値上がりしております。

 

売電しながら太陽光発電の電気で節約できる金額

電気代の節約金額の計算式:(自家消費分 ※年間発電量の15%)×(電力会社から買う電気の単価)=(電気代の節約金額)

それでは、太陽光発電を設置した場合の10年間の収支を計算してみましょう。

 

売電収入と節約額を足したトータルはいくらお得?

収支の計算方法:(本体価格)-(売電収入)-(電気代の節約金額)×10年=(太陽光発電の10年間のトータル収支)

売電収入と電気代の節約金額を足した金額が、設置費用を上回るということは、太陽光発電がもたらす家計へのメリットで設置費用を改修できるということです。

今回の事例はあくまでも自家消費率15%・売電85%という計算でしたが、ご家庭によって電気を使用する量や時間帯が異なります。自家消費率のパターンで投資回収期間を出してみました。

上記からもわかりますが、理論上は人によっては自家消費すればするほど投資回収期間が短くなる計算となります。これは昨今の電気料金が高騰している為に、FITで売電するよりも自家消費する事でより多くの経済メリットが得られる為です。ただ、現実的には自家消費率100%を実現するには蓄電池に充電しないと難しい為に蓄電池をセットで購入している人が多いと考えられます。

上記のシミュレーションは2022年2月段階での電気料金で計算しましたが、2022年5月発表の7月の電気料金は2月よりも約3円程度さらに電気料金が高騰しており、投資回収期間は電気料金の値上がりに比例して短くなっていくでしょう。

 

太陽光発電で得する金額を増やす方法

節約額を増やしたい場合は、夜間に電気がお得で昼間の電気が高いプランに乗り換えるか、太陽光で発電している間に多くの電気を使いましょう。

太陽光発電の導入費用は5年前の約半額まで下がり、発電性能や耐久性が上がっています。太陽光発電を導入するメリットは、今が一番大きいと言えます。

タイナビで一括見積を出せばおすすめの施工業者の見積もりを無料で出せます。見積もりを比較すれば、地域で最安値の施工業者を探せるので、設置費用を安く済ませます。

 

まとめ

最後までお付き合いいただきありがとうございました(^▽^)/

電気代はここ数年で高騰しています。

お得で快適に過ごせるように太陽光パネルを設置する人も増えています。

皆さんもこの機会に検討してみてはいかがでしょうか?

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